家電撤退

東芝の次世代ＤＶＤ、三菱電機の携帯電話、パイオニアのプラズマテレビ用パネルと、家電メーカーの事業撤退に関する発表や観測報道が相次いでいる。競争が激しくなるばかりの業界には「さらなる大規模撤退や再編がありうる」との声が根強く、なかでも東芝と日立製作所の動向に注目が集まっている。

　シャープと東芝の液晶パネルでの提携、松下電器・日立・キヤノンのパネル連合、シャープとソニーによる液晶パネルの共同生産－と、昨年１２月以降、めまぐるしい動きをみせている薄型テレビ市場。７日には、パイオニアがプラズマパネルの生産から撤退し、松下からの調達を交渉中と発表した。

　パネル工場に数千億円規模の投資をしているシャープと松下、液晶パネルでの提携を拡大しているソニーの上位３社以外は、ブランド力、コスト競争力で苦戦を強いられている。それでもテレビ事業を続けるのは、「テレビが家電の“顔”だというメンツ。そして市場の拡大でいつかはもうかるようになるともくろんでいる」（電機担当アナリスト）ためだ。

　国内では２０１１年に予定されているアナログ放送終了に伴う新規需要が取りざたされ、海外でもブラウン管からの置き換えが進んでいるのは確かだ。

　しかし「リビングに置くテレビはトップブランドが盤石で、２台目以降は安売り競争がさらに進む。中途半端な立場の国内メーカーは生き残りの余地が大きくない」（ＩＴに詳しいジャーナリスト）という。

　厳しい環境のなか、その動向が注目されているが「東芝と日立」（先の電機担当アナリスト）。どちらも日本のテレビメーカーの老舗だが、薄型テレビ市場での存在感は大きくない。

　なかでも日立はプラズマ用パネルを自社で手掛けているが、シェアは松下に大きく引き離されている。「（日立は）松下とプラズマパネルの協業を進めているが、一歩進めて生産も集約させたほうがよい」（同）との声もある。

　携帯電話市場も曲がり角。国内の契約数が１億台を突破し、飽和状態にある。海外で一定のシェアを持っているのは、スウェーデン企業との合弁のソニー・エリクソンぐらいだ。

　総務省の意向で、携帯電話会社が販売店に支払っていた販売奨励金を見直し始めたことで、端末の店頭価格が値上がり傾向にある。さらに端末の割賦販売や２年契約を条件とした料金コースも増え、機種変更までの期間が延びるのは確実。

　国内の携帯市場では、地上デジタル放送が楽しめるワンセグや決済サービスなど高機能がふんだんに盛り込まれており、「国内市場向けだけでは開発コストが合わない」（メーカー関係者）との悲鳴も上がっている。

　三洋電機が京セラに携帯電話事業を譲渡するほか、三菱電機も撤退を発表したが、「それでも過当競争」（同）。ここでも、東芝と日立（カシオとの合弁）が今後も携帯電話事業を続けるのかが注目されている。

　不採算事業からの撤退は、ポジティブに受け止められるケースも多い。東芝株は次世代ＤＶＤからの撤退が報じられた直後に急騰。パイオニア株もプラズマパネル生産撤退の報道を受けて外資系証券が投資判断を引き上げ、株価も連騰した。

　市場は一段の選択と集中を求めているようだ。

ZAKZAK 2008/03/13

苦しいのかなぁ