家庭用燃料電池

新日石と出光興産、家庭用燃料電池で攻勢


　石油元売り大手の新日本石油と出光興産が、自宅で発電し電気をつくり出し、余熱でお湯を沸かす「家庭用燃料電池システム」の改良に取り組んでいる。新日石は、過去の稼働データに基づきより効率的な運転を実現する「学習機能」を開発し搭載を始めた。出光興産は、利用者からきめ細かい情報を収集し、機器の開発に反映させる体制を導入した。

　家庭用の熱源を電気、ガス、石油が奪い合う“エネルギー間競争”が激化するなか、両社では、機器の性能向上を進め、燃料電池普及に弾みを付けたい考えだ。

　家庭用燃料電池は、液化石油ガス（ＬＰＧ）や灯油から水素を取り出し、大気中の酸素との化学反応で発電。発電時に出る熱を回収し、給湯や床暖房に利用する仕組み。

　新日本石油は、昨年３月にＬＰＧを燃料とするシステムを商品化。さらに、世界初となる灯油を燃料としたシステムを開発し、今年３月から市場投入している。最大発電量は１キロワットで、標準的な家庭で使う電気の６割程度をまかなえる。残りの電気を電力会社から購入するが、電気代のほか、給湯や暖房用のガス代を節約できる。

　新日石では、「新エネルギー財団（ＮＥＦ）」の大規模実証事業に参画。有償モニターの形で市場投入しており、２００６年度末までに４３５台を設置する計画を進めている。

　モニターからのこれまでのデータ収集では、設置家庭の家族構成や生活パターンなどによって、お湯の使用量が少なく、余熱を有効に活用できていなかったり、逆にお湯が足りなくなるケースがあった。このため、利用世帯の生活パターンから需要予測を算出。お湯を最も使う時間帯に合わせて発電したり、お湯を使わない時間帯には発電を抑制するなど、最もエネルギー効率が高い運転を行うようにするシステムを開発。下期の出荷分から搭載を始めた。

　一方、出光興産ではＬＰＧタイプの燃料電池を商品化。燃料電池を取り扱う特約店を組織した「ＦＣネット」を発足させている。同社では、モニターからよりきめ細かい情報を収集するため、新たに北海道から九州までの全国を７ブロックに分割し、ブロックごとに、年２回のペースでモニターが参加する集会をスタートさせた。使い勝手や費用面などに関する意見を集め、研究開発に反映させるのが狙いだ。

　燃料電池の普及には、耐用年数が３年程度しかないことや１台当たりの価格が依然高額なことなど、クリアすべき課題は多い。電力会社が「オール電化住宅」で大攻勢をかけるなか、石油業界は、「灯油の需要が先細りになりかねない」と危機感を強めており、燃料電池事業の強化を急いでいる。

フジサンケイビジネスアイより
　なんかすごいねぇ。燃料っていつまでも必要なものだからねぇ。